【医療機器】医療機器のリース vs 購入判断

「医療機器をリースにすべきか、購入すべきか」クリニックの開業準備を進めるなかで、多くの医師が悩むポイントです。

金額が大きいだけに、選択を誤ると開業直後の資金繰りに直結します。

開業直後は患者数も少なく、保険診療の収入が実際に入金されるのは数ヶ月先になるため、手元資金が想定以上に薄くなるケースも珍しくありません。

本記事では、リース・購入それぞれが資金繰りに与える影響をキャッシュフローシミュレーションで比較しながら、自院に合った調達方法の選び方を解説します。

医療機器の3つの調達方法

医療機器の調達方法には、購入・リース・レンタルの3つがあります。

それぞれの仕組みを正しく理解したうえで、自院に合った選択を検討しましょう。

購入

自己資金や融資で機器を取得し、自院の資産として保有する方法です。 所有権があるため、使用や売却を自由に行えます。

新品だけでなく中古を選ぶこともでき、機種によっては導入コストを抑えられるメリットがありますが、中古機器はメーカー保守に加入できない、修理対応に制限があるといったケースもあるため、事前の確認が必要です。

また、医療機器の区分によっては、薬機法に基づき適切な許可を持つ事業者から購入する必要があります。

リース

開業医が選定した医療機器をリース会社が購入し、クリニックが月額料金を支払いながら使用する契約形態です。

所有権はリース会社にあり、契約期間は法定耐用年数をもとに設定され、医療機器では5〜7年程度になるケースが多く見られます。

リースには主に以下の種類があります。

リース料の計算には「リース料率」が使われます。

例えば機器価格600万円・料率1.80%であれば月額10.8万円、5年間の総支払額は648万円となります（参考値。契約条件により変動）。

なお、リースは一律ではなく、満了後に買い取る前提のものや、残価を設定して月額を抑えるもの、支払い開始時期を調整できるものなど、条件に応じて複数の設計があります。

これらの条件の違いによって費用として計上できる時期や方法が変わり、結果として所得計算や税金の金額にも影響が生じることがあります。

そのため、リース契約を締結する際には契約内容を十分に確認し、税務上どのような取扱いになるかを事前に把握しておくことが大切です。

レンタル

1日〜数週間単位で機器を短期借用する方法です。

医療機器業者やレンタル会社の在庫から選ぶため機種の選択肢が限られますが、費用にはメンテナンス・設置・撤去が含まれる場合が多いです。

開業時の主要な調達手段にはなりにくく、リース期間満了後に同じ機器を再リースするか、最新モデルに切り替えるか迷っている場合など、補完的な場面での活用に適しています。

医療機器の調達方法別　メリットとデメリット

調達方法によって、開業後の資金繰りは大きく変わります。それぞれのメリット・デメリットを確認します。

リースのメリット・デメリット

開業初期の資金繰りを安定させやすい一方、契約期間の制約や総支払額が、購入より高くなる可能性がある点には注意が必要です。

購入のメリット・デメリット

開業時の資金流出が大きく、収入が安定するまでの期間に手元資金が薄くなるリスクがあります。

レンタルのメリット・デメリット

短期利用に限れば資金繰りへの影響は限定的ですが、開業時の主要な調達手段としては現実的ではありません。

クリニック開業で導入する医療機器　リース・購入比較　

次は医療機器ごとにどちらが向いているかを見ていきます。

ただし、あくまで傾向であり、クリニックの規模・診療方針・資金状況によって判断は異なります。

リースに向いている医療機器の特徴と具体例

数年で新モデルが登場するような機器は、購入しても短期間で買い替えが必要になる可能性があります。

リース契約であれば、期間終了後に最新モデルへ切り替えやすく、常に質の高い医療を提供できます。

具体例としては以下の機器が該当する傾向があります。

また、高額なため購入すると開業融資の借入総額が大きく膨らむ機器も、リースを活用することで資金計画上の負担を抑えられる場合があります。

購入に向いている医療機器の特徴と具体例

購入に向いているのは、長期間使用が見込まれる機器です。

具体例としては以下の機器が該当する傾向があります。

診療科目別の考え方

診療科目によって必要な機器が異なるため、リースと購入のどちらが向いているかも変わってきます。

内科・消化器内科・循環器内科

超音波診断装置や内視鏡システムなど画像診断系機器は、技術革新のサイクルが速く数年ごとに新モデルが登場するため、リースで常に新しい機器を使える環境を整えやすいです。

診察台やベッドは技術的な陳腐化が起こりにくく、毎日使うため、購入して長期間使い続けるほうがコストを抑えられる場合が多いです。

整形外科・リハビリテーション科

X線撮影装置やけん引装置は機器本体が高額なうえ、定期保守にも費用がかかります。

保守込みプランのリース契約にまとめることで、維持管理の手間とコストを平準化できる傾向があります。

超音波治療器や診察用ベッドは使用頻度が高く、長期間安定して使えるため、購入して減価償却していくほうが総コストを抑えやすいです。

皮膚科・美容皮膚科

医療レーザー機器は新モデルの登場サイクルが比較的速く、旧型機器では集患競争で不利になりやすいため、リースで機器を入れ替えやすい状態にしておくことが有効です。

滅菌器は技術的に成熟しており、モデルチェンジが少なく長期使用に向いているため、新品購入が選ばれるケースが多いです。

ただし診療科目や規模によって状況は異なるため、あくまで参考としてください。

医療機器のリース・購入キャッシュフロー比較シミュレーション

リースと購入では、開業後の資金残高にどれほどの差が生まれるのでしょうか。

取得価格600万円の医療機器を想定した一例として、具体的な数字でキャッシュフローを比較します。

リースと購入、どちらが有利か

以下は医療機器の調達コストのみを比較したシミュレーションであり、実際の資金残高は診療収入や人件費・家賃などの支出によって変動します。

このシミュレーションから、以下の2点が確認できます。

どちらを選ぶかで、開業後の資金繰りは大きく変わります。

それぞれがキャッシュフローに与える具体的な影響を確認しておきましょう。

なお、リース料には固定資産税・動産保険料が含まれているため、実質的なコスト差は48万円より縮まる可能性があります。

手元資金を守るか、総コストを抑えるか。自院の資金状況と診療方針で判断が分かれます。

医療機器の調達方法における会計・税務上の扱い

医療機器の調達方法は、会計処理や税負担にも影響します。それぞれの扱いを確認します。

なお、購入の場合、条件を満たす医療機器には、医療用機器等に係る特別償却（取得価額の12%）が適用できるケースがあります。

適用期限は令和9年3月31日まで延長されていますが、対象機器は随時見直されるため、導入前の確認が必要です。

主な条件は以下の通りです。

医療機器のリース・購入を判断するチェックポイント

最後に、開業医が実際に判断する際の実務的なチェックポイントを整理します。

診療方針と機器の優先順位を決める

すべての機器を均一に揃える必要はありません。

診療の中核となる主力機器は信頼性を重視した調達を優先し、補助的な機器は中古やリースでコストを抑えるのが現実的です。

診療スタイルによっては、専門的な検査は近隣医療機関と連携し、自院の設備を絞るという選択肢もあります。

機器の収益性とコスト回収を確認する

医療機器には、それ自体が診療報酬を生む機器と、そうでない機器があります。

例えば、CTやMRIのように直接収益が発生する機器は、月額コストと月間検査件数から損益分岐点を試算できるため、導入前に事業計画として確認しておくことをおすすめします。

一方、電子カルテや画像サーバーはそれ自体では点数を生まないため、月額負担として許容できる範囲かどうかで判断します。

手元資金・融資枠から逆算して調達計画を立てる

手元資金と融資枠を確認したうえで、無理のない調達計画を立てることが重要です。

リースは形式上借入とは異なりますが、金融機関の審査では実質的な債務として評価されることがあるため、融資計画との兼ね合いも事前に把握しておきましょう。

契約前にコスト・保守体制を確認する

リース契約では、消耗品コストや保守・修理費用が含まれているかどうかを必ず確認します。

含まれていない場合、実質的な月額負担はリース料より高くなります。購入の場合は廃棄時のコストと手続きも見込んでおきましょう。

まとめ：医療機器の導入方法の選び方

医療機器を導入する方法には、購入・リース・レンタルといった選択肢があり、それぞれにメリットとデメリットがあります。

機器の価格や使用予定期間、資金計画によって適した方法は異なるため、導入前に特徴を理解しておくことが重要です。

また、契約内容によって費用計上の方法や税務上の取扱いが変わる場合もあります。

設備投資を検討する際は、資金面や税務面も含めて総合的に判断することが必要になりますので、開業前に税理士に相談することをおすすめします。

こちらの記事でも、それぞれを詳しく解説しています。

澤奈緒子（さわなおこ）

ライター・編集者

宅地建物取引士、2級FP技能士。不動産会社での実務経験を経て、10年以上にわたり専門記事の企画・執筆・編集に携わっています。会計や税務といった複雑なテーマを紐解き、実務の視点から、経営者の皆さまに役立つ情報を分かりやすく解説しています。